採用情報
杉山会計事務所について
弊所は現代表が、昭和58年(1983年)3月23日に、前身である税理士 杉山博事務所を開業し、平成15年(2003年10月1日)に法人成りしました。
弊所では、法人の記帳・決算・税務申告、個人の確定申告はもとより、相続税申告については、30年以上にわたり専門分野として専念してまいりました。自信をもって取り組んでおります。
40年の間に弊所では多くの方が税理士資格を取得し、ともに切磋琢磨しております。
もちろん、独立され立派に税理士をされている方もたくさんおられます。
様々な業務を経験することで、多様なキャリアを構築することができるのが弊所の強みかと思います。
弊所では、法人の記帳・決算・税務申告、個人の確定申告はもとより、相続税申告については、30年以上にわたり専門分野として専念してまいりました。自信をもって取り組んでおります。
40年の間に弊所では多くの方が税理士資格を取得し、ともに切磋琢磨しております。
もちろん、独立され立派に税理士をされている方もたくさんおられます。
様々な業務を経験することで、多様なキャリアを構築することができるのが弊所の強みかと思います。
採用にあたり求める人財
- 誠実な方・・・能力は一人ひとり異なりますが、誠実さというのは、何事にも代えがたい資質だと考えております。仕事にまじめに取り組む方を希望しております。
- 挨拶がしっかりできる方・・・お客様から信頼され、ベストな仕事をするうえでは信頼関係の構築が必要不可欠です。そのうえで挨拶は基本的ですが、非常に重要だと考えています。弊所でも引き続き心がけていかなければならないと考えています。
- 変化を厭わず、挑戦し続けることができる方・・・ご多分に漏れず、会計業界も変革の波が来ています。従来の紙の証票をもとに行う記帳業務自体は、インターネットバンキング等の発展により、業務価値が今後ますます低下していくことが想定されます。税務申告も同様です。そのような環境の中で真にお客様に役立つための価値・情報を提供していくためには、柔軟な思考と挑戦し続ける気持ちが重要だと考えております。
採用条件
- 日商簿記検定2級以上(処理の速度や必要知識を考慮すると1級程度や税理士試験の簿記・財務諸表論合格程度の知識の習得が望ましいと考えております)。
- 経験者(過去に会計事務所等で勤務されていた方)は、即戦力として大歓迎いたします。
- 資格試験に挑戦している方向けに、試験直前期等に業務の調整を考慮いたします。
研修制度
業界未経験者の方でも、所内の研修や指導を経て、およそ1年で担当が持てるように、教育して参ります。ご本人の経験・資質によっては、1年以内に担当を持っていいただくこともございます。
以下に採用した方のモデルケースを記載します。
まずは、法人の帳簿処理からスタートしていただきます。各社ごとのマニュアルに従って迅速に処理を理解できるようになっています。
以下に採用した方のモデルケースを記載します。
まずは、法人の帳簿処理からスタートしていただきます。各社ごとのマニュアルに従って迅速に処理を理解できるようになっています。
① 基礎習得期間 | 約3ヵ月間、事務所内にて、法人に係る記帳を実施。 目安として、決算整理を除く日常的な仕訳を処理できるように。 |
② 前期研修期間 | 約半年間、上長の指導の下、法人の決算書作成・個人確定申告書作成を通じて、一通りの申告までできるように。 お客様訪問の随行や社会保険制度の理解も必要。 |
③ 中期研修期間 | 一人で決算書作成から、税務申告まで行えるように。 担当を持ち、窓口となってお客様訪問ができるように。 |
④ 後期研修期間 | 所内において、相続の研修や、株価算定研修を通じて、実際に相続の担当や事業の承継を担当できるように。 |
体系的な研修(税制改正や制度変更に絡むものなど)は、事務所全体で行い、事務所全体レベルの底上げを図ります。
また上長への相談・質問は適宜行っていただき、わからない状態から、わかる状態にまでもっていき、育成・成長を目指していきます。
未経験の方でも経験を積んで活躍できますので、ご興味のある方は是非、ご応募ください。
また上長への相談・質問は適宜行っていただき、わからない状態から、わかる状態にまでもっていき、育成・成長を目指していきます。
未経験の方でも経験を積んで活躍できますので、ご興味のある方は是非、ご応募ください。
給与体系(初任給)
① 大卒・・・24万円~25.5万円
大学院卒・・・25~26万円
② 採用人数・・・1名~3名
③ 税理士科目合格者・・・ご経験を踏まえて条件を考慮します。
④ 税理士資格者・・・40万円~(長く働ける方やご経験を考慮します。)
お問い合わせ
ご質問などございましたらお気軽にお問合せください!
お問い合わせ フォーム
045-949-3088 (横浜事務所)
0463-33-3662 (平塚事務所)